価格差の縮小：依然なお壁は大きく

市場調査会社トレンドフォースによると、2023年第2四半期における55インチUHDテレビ向け大型OLEDパネル（オープンセル価格）は約300ドル、大型LCDパネルは約80ドルと推計され、価格差は3.8倍に縮小しました（2022年第3四半期は約4.8倍）。これは液晶価格の下落や量産拡大によるOLEDコスト低減の結果ですが、依然として大きな差であることに変わりはありません。

 

なお、2021年初頭において一時2倍以下（1.8倍）まで差が縮まった時期があった一方、この頃はLCD価格が異常に高騰していた背景もあり、当時と比較すると価格差はまだ縮小段階にあるに過ぎません。

 

市場の広がりと価格差の影響

一般的に、テレビ向けOLEDとLCDの価格差が縮まることは、OLED搭載テレビの普及を後押しする傾向にあります。しかし、現在のように依然として3.8倍という差がある状況では、普及には限界もあると考えられます。

 

出荷台数の動向：OLEDは堅調、全体は依然低調

トレンドフォースの予測によれば、2022年の世界テレビ出荷台数は前年比3.9％減の約2億20万台、2023年にはさらに1.4％減少し約1億9,900万台に留まる見込みです。一方、OLEDテレビは微増の堅調ペースが続き、2022年は約670万台（前年比+0.5％）、2023年は約700万台（+4.4％）と予測されています。

 

この増加傾向の背景には、サムスン電子のQD-OLED搭載テレビの積極販売があり、LGディスプレイのWOLED搭載テレビはほぼ横ばいという構図です。

 

UBIリサーチの調査によれば、2022年のOLEDテレビ販売台数は約740万台で、その内訳は以下の通りです：

・LG電子 約410万台

・ソニー 約95万台

・サムスン電子 約45万台

・その他メーカー 約190万台

 

2023年の予測値は、全体で約850万台に達する見通しで、メーカー別では以下が想定されています：

・LG電子 約450万台

・ソニー 約100万台（2022年と同程度）

・サムスン電子 約100万台

・その他メーカー 約190万台