2025年6月12日 UBIリサーチ

UBI Researchが四半期ごとに発行する「OLED Display Market Tracker」によると、2028年には世界のOLED TV市場の年間出荷量が1,000万台に迫ると見込まれる。OLED TV市場が本格的な成長軌道に入ったことで、主要パネルメーカーの生産拡大戦略に注目が集まっている。

最近、サムスン電子はWOLED（White OLED）パネルが適用されたOLED TVラインナップを拡大し、LGディスプレイからのパネル購入を積極的に増やしている。現在、サムスン電子が生産するWOLED TVのパネルは全量LGディスプレイが供給している。

UBI Researchの分析によると、現在LGディスプレイのWOLEDパネルとサムスンディスプレイのQD-OLEDパネルの量産能力を考慮すると、歩留まりを考慮した年間実質生産量は約1,000万台水準に達する。現在までは既存の生産能力で市場需要に対応可能だが、2028年を起点に出荷量が1,000万台を突破し、その後も成長が続く場合、パネル需要を満たすための追加ライン増設が不可避となるだろう。

サムスン電子は、中国のTVメーカーのMini-LED攻勢に対応するため、OLED戦略をさらに強化している。特に「OLED TV市場で1位を達成する」という目標を宣言して以来、プレミアムTV市場でのOLED採用比率を継続的に拡大している。

これに伴い、LGディスプレイもOLED TV需要拡大の直接的な恩恵を受けると期待される。サムスン電子の攻撃的なOLED戦略は、WOLEDサプライヤーの収益性改善だけでなく、長期的な生産拡大を牽引する動力となるだろう。

UBI Researchは、2028年に世界のOLED TV出荷量が1,000万台を突破すると予測し、これを機に主要パネルメーカーがOLED TV専用生産ラインの増設に本格的に着手する可能性が高いと見込んでいる。

UBI Researchのハン・チャンウク副社長は、「プレミアムTV市場でOLEDが卓越した画質競争力とブランド価値を証明しているだけに、主要パネルメーカーが大型OLEDラインの増設を本格的に検討することになるだろう」とし、「2028年はOLED TV市場が再飛躍する転換点となるだろう」と明らかにした。