日付：2026年2月25日

出典：TrendForce

Appleの需要拡大を契機として、第8.6世代AMOLEDを巡る競争が急速に激化している。中国が技術投資とサプライチェーンの現地化を武器に、長年市場を支配してきた韓国勢を追い越すことができるのかが、現在のディスプレイ業界における最大の焦点となっている。

TFT-LCDからAMOLEDへの主戦場の移行

従来のTFT-LCD産業が成熟段階に入る中で、台湾および韓国メーカーは戦略的にこの分野から撤退を進め、その結果、中国企業が市場支配力を確立する構図となった。しかし現在、競争の主戦場はすでに次の段階へと移行しており、その中心にあるのがAMOLEDパネルである。

AMOLED（アクティブマトリクス有機EL）は、有機EL技術の中でも高性能化を実現した形態であり、TFTバックプレーンを用いることで各ピクセルを精密に制御できる点が特徴である。この技術により、AMOLEDは高級ディスプレイの標準として位置付けられている。また、自発光型であるためバックライトが不要となり、超薄型設計やフレキシブルディスプレイの実現を可能にしている。

この技術的優位性が、Appleによる全面的なAMOLED移行を後押ししており、その需要が中国と韓国の間で第8.6世代投資競争、いわゆる「軍拡競争」を引き起こしている。

韓国優位から中韓二強構造へ

これまでAMOLED市場は、Samsung ElectronicsおよびSamsung Displayをはじめとする韓国企業が先行優位を活かして支配してきた。ウェアラブル機器から高級テレビに至るまで、幅広い用途で圧倒的な競争力を維持してきたことが背景にある。

一方で、中国メーカーも過去8年間にわたり第6世代ラインへの積極投資を進め、国内スマートフォン市場の拡大と歩調を合わせて生産能力を急速に拡張してきた。その結果、中国と韓国の技術格差は大幅に縮小している。スマートフォン市場の成長が鈍化する中で、この競争はより高度な第8.6世代分野へと移行しつつある。

TrendForceによると、中小型AMOLED分野においては台湾および日本メーカーの存在感が低下しており、今後はより大型世代や次世代技術への投資が求められる局面に入るとされる。これらの分野では莫大な資本投資が必要となるため、新規参入のハードルは極めて高い。

その結果、ディスプレイ産業は今後、「中国対韓国」の二強構造へと収斂していく可能性が高く、両国によるハイリスク・ハイリターンの競争が市場の方向性を決定づける重要な要素となる見通しである。